概要

店舗数、市場規模ともに右肩上がり！積極的な出店と商品拡充で順調に成長

2016年度のドラッグストア店舗数は1万8,874店舗、市場規模は6兆4,916円。10年前と比較すると店舗数は約1.3倍、市場規模は1.4倍に拡大しています。2016年度の売上高ベースで上位10社の占有率は63％、店舗数ベースでも54％とすでに5割をゆうに超えており、徐々に寡占状態へ向かっているといえそうです。
くわしくはドラッグストア売上高ランキング（2017年版）を参照

その背景には大手チェーンを中心とした積極的な出店戦略があります。新規出店はもちろん、ツルハホールディングスが2017年9月に静岡県の杏林堂グループ・ホールディングスを子会社化し、総売上高で業界第1位に躍り出たように、Ｍ＆Ａによる事業拡大も盛んに行われています。

こうした理由から、下記の総店舗数のグラフの通り、総店舗数は増えているにもかかわらず、業界内の企業数は10年間減り続けています。店舗規模の拡大が企業の業績に大きく影響することから、こうした業界全体の動きは今後しばらく継続していくといえそうです。

他業界からの参入も競争激化の一因となっています。
登録販売者による第二類・第三類医薬品の販売を可能とする2009年の薬事法改正を受けて、コンビニエンスストアやスーパーマーケットでも医薬品の取り扱いがスタートしました。2017年4月にはインターネットでの医薬品販売も可能になり、インターネットショッピングサイト大手のＡｍａｚｏｎが参入。近年、小売業界の販売シェアを拡大しているネット通販が医薬品業界にも本格的に参入し、医薬品のインターネット販売は市場規模を大きく伸ばしています。

こうした激変の波に流されないためにも、ドラッグストアは独自性と利便性の強化がこれまで以上に必要となってくるでしょう。いかに地域から信頼され、医療や健康に特化したサービスを提供できるかが生き残りのカギといえそうです。

カテゴリー別売上構成比の推移

ドラッグストア業界の成長要因の1つに、商品バラエティの拡大があります。2016年度のカテゴリー別の売上構成比は「医薬品」が32.2％ともっとも多く、「化粧品」21.1％、「日用雑貨」21.4％、「その他」25.4％となっています。これらの比率は10年間前と比べて極端な変化はないものの、食品を含む「その他」の割合は徐々に上昇しています。

その理由には、大手チェーンを中心にプライベートブランドの展開が活発化していることが挙げられます。各社とも「美容」と「健康」をキーワードに独自の商品開発に乗り出しています。

それに合わせるように、ネイルサロンが併設された調剤薬局併設型のドラッグストアなど、都市部を中心に新しいコンセプトの店舗展開なども行われ始めています。調剤薬局を併設する店舗はもとより、近年では「24時間調剤対応型ドラッグストア」として運営する店舗も増加する一方、ＯＴＣ医薬品のみを取り扱っているドラッグストアは年々減っています。いまや薬剤師なしでは事業計画が進まない企業がほとんどといっても過言ではなく、ドラッグストア業界における薬剤師ニーズは今後もますます増えていくでしょう。

展望

健康維持・管理の“拠点”として地域貢献。ハブ機能にも期待がかかる

2013年に掲げられた「日本再興戦略」において、国民の健康寿命の延伸のためにセルフメデュケーションの推進が提唱されました。ドラッグストアはその主力の1つとして、行政から注目されています。

こうしたなか、日本チェーンドラッグストア協会は2017年3月、「次世代ドラッグストアビジョン」を策定しました。当案では、地域住民の健康維持管理に寄与し信頼されるドラッグストアとして確立することを目的とした、「街の健康ハブステーション構想」を掲げています。
要点は下記の通りです。

「健康サポートドラッグ」

調剤薬局業界において2016年10月から創設された「健康サポート薬局」にならい、ドラッグストアが満たすべきサービスや商品、システム、健康サポート機能について業界基準を設けることとなりました。これらの基準を満たした店舗は「健康サポートドラッグ」として認定されます。

健康サポート薬局と同様、「セルフメディケーションの推進」にもとづき、OTC医薬品販売時の服薬指導やサプリメントのアドバイス、健康相談など、ドラッグストアの薬剤師が地域住民の健康維持・予防の支援に積極的に取り組むことが求められています。

「ドラッグストアコンシェルジュ」

商品やサービスに精通しているだけでなく、店舗内で解決できない健康相談などについては、適切な地域の専門家・施設・事業者へと橋渡しができる人材。「街の健康ハブステーション構想」におけるキーマンとして期待がかかっています。今後の薬剤師は、店内の業務をこなしているだけでは不十分であり、積極的に地域に飛び出し、近隣の医療機関や関連事業者と連携を構築していく必要があるといえます。

ドラッグストアでの業務は、OTC医薬品の販売以外にもレジ打ちや商品の棚出しなど、小売店の販売員としての業務も少なくありません。薬剤師としての職能を生かすのは主にOTC医薬品販売の場面。服薬中の薬やサプリメント、健康食品との飲み合わせをチェックしながら、お客さんに適切な薬を提案します。

調剤薬局を併設している店舗では、調剤や服薬指導、薬歴管理、在宅医療といった業務が加わります。また、店頭で自己採血による検体検査サービスを行っている場合は、検査結果をもとに健康相談や生活指導なども行います。

傾向

調剤薬局に比べて年収が高いといわれるドラッグストア業界ですが、22時終業など営業時間の長い店舗が多く、残業も一般的に調剤薬局よりも多いといわれています。

調剤薬局併設の場合でも、調剤業務は18時終業というケースから、24時間調剤対応型店舗までさまざまであり、事前に企業に確認をとることが大切です。

全国に展開している大手チェーンでは、遠方への転勤を指示される可能性もあります。いま暮らしている場所から引っ越したくないという場合は、特定地域のみで集中展開している企業のみを選ぶなどの工夫も必要となるでしょう。

キャリアパス

企業規模ごとのキャリアパスに大きな差異はみられません。「勤務薬剤師」から始まり、「管理薬剤師」を経て「店長」や「エリアマネジャー」へとステップアップしていくのが一般的ですが、「人事」や「採用」「商品管理」といった本部業務、プライベートブランドの商品開発などに従事する道もあります。

一方、OTC医薬品のみ取り扱う店舗に勤め続けて「調剤未経験」の場合、調剤薬局や病院への転職活動の際に、評価されにくいといった懸念もあります。将来的に別業界への転職も視野に入れているならば、ある時点で調剤業務のいろはを学んでおくことが望ましいでしょう。

ドラッグストア業界は、ステップアップごとに研修やセミナーを実施するなど、人材育成に力を入れている企業も多く見受けられます。そうした研修制度のサポートを受けつつキャリアをデザインできる点も魅力の1つです。